
「従業員の健康が気になるけれど、会社として何ができるのか分からない」
「忙しくて昼食をコンビニや外食で済ませる従業員が多い」
そんな企業におすすめしたいのが、日々の食事選択を支援する健康経営の取り組みです。
健康経営は、大規模な設備投資をしなければ始められないものではありません。従業員が日常生活の中で健康的な選択をしやすくなる環境づくりも大切です。
なぜ企業が食生活改善に取り組むのか?
厚生労働省の「健康日本21(第三次)」では、バランスの良い食事、野菜や果物の摂取、食塩摂取量の改善などが重視されています。
企業でも、従業員一人ひとりの努力だけに任せるのではなく、健康的な食事を選びやすい環境を整えることができます。
特に、運送・建設・介護・飲食などの業種では、勤務時間や休憩環境が食事の選択に影響することもあります。
コンビニでも実践できる食事の基本
栄養バランスを考えるときは、主食・主菜・副菜の組み合わせが役立ちます。
| 料理の区分 | 食品の例 |
|---|---|
| 主食 | ご飯、パン、麺類 |
| 主菜 | 魚、肉、卵、大豆製品 |
| 副菜 | 野菜、きのこ、海藻など |
例えば、コンビニで昼食を購入する場合、
おにぎり+ゆで卵+野菜サラダ
といった組み合わせが考えられます。
また、
焼き魚弁当+不足する野菜を補える副菜
のように、普段選んでいる食事に一品追加するだけでも、食事内容を見直すきっかけになります。
大切なのは、特定の食品を「良い」「悪い」と決めつけることではなく、1日全体の食事バランスや必要量を考えることです。
中小企業が実践できる5つの取り組み
1.昼食の選び方リストを配布する
コンビニやスーパーで購入できる食品を使い、組み合わせ例を一覧にします。
2.月1回の健康ミニ研修
食生活、睡眠、運動などをテーマに、短時間で学べる機会を設けます。
3.休憩環境を見直す
食事を落ち着いてとれる場所や時間が確保されているか確認します。
4.従業員アンケートを実施する
「昼食をとる時間がない」「野菜を選ぶ機会が少ない」など、現場の困りごとを把握します。
5.取り組みの効果を確認する
研修参加率、従業員の満足度、食事選択に関するアンケート結果などを定期的に確認します。
なお、健康状態に関わる個人情報は慎重に取り扱い、従業員個人の情報を不用意に共有しないようにすることが重要です。
管理栄養士を活用するメリット
企業の食生活改善では、管理栄養士の専門知識を活用する方法があります。
例えば、以下のような支援が考えられます。
- コンビニ・外食の選び方に関する研修
- 従業員向けの栄養情報の提供
- 勤務形態に合わせた食事提案
- 社員食堂や弁当メニューの栄養面での監修
- 食生活に関するアンケート結果の分析
- 健康づくりの継続支援
従業員の年齢や勤務形態、食習慣によって必要な支援は異なります。
そのため、単に栄養知識を伝えるだけでなく、実際の生活の中で取り組みやすい方法を提案することが重要です。
まずは小さく始めることが大切
例えば、従業員20人の企業であれば、初月は次のような取り組みから始められます。
1週目:食生活に関する簡単なアンケート
2週目:昼食の選び方リストを配布
3週目:5〜10分の健康ミニ研修
4週目:従業員からの感想と改善点を確認
これは取り組み方の一例です。企業規模や勤務体制に合わせて内容を調整することができます。
まとめ|健康経営を従業員の日常に取り入れる
健康経営を継続するためには、無理なく取り組める仕組みづくりが必要です。
従業員が自分の生活に合った健康的な選択をできるよう支援することは、働きやすい職場環境づくりの第一歩になります。
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株式会社i×Fiveでは、健康経営事業の一環として、管理栄養士の専門性を活かした企業の健康づくり支援に取り組んでいます。
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